こんにちは。HSS型HSPのITエンジニア、あれすけです。
以前、仕事を退職したい場合でも、退職代行サービスを使わない方が思わぬ素晴らしい着地点が見つかるかもしれない、とのお話をしました。
しかし、当ブログをご覧になっている方の中には、上司に退職相談をすることで、「退職理由に納得してもらえず、怒られたり、悲しまれたり、引き止められること」、「辞めるまでの間、職場の人たちに申し訳なく思ったり、気まずい思いになる」などの要因で、自分の精神状態が不安定になってしまうと感じる方もいらっしゃるかもしれません。
私も、周りに迷惑をかけたり、人の負の感情を見るのが嫌だと感じ、退職を戸惑っていましたが、覚悟を決めて退職相談となりました。
正直、バックレたいなぁ・・・
社会人として、やっちゃダメだけど・・・
HSPは共感能力が高いとも言われています。
上司に伝えることで、退職するべきかどうか、余計に悩んでしまう状況になるかもしれません。
今回は、どうしても職場の方々と顔を合わせずに退職したいと考える方へ向け、確実に退職できる退職代行サービスの紹介と、サービスを選ぶポイントをお伝えしたいと思います。
目次
2つの退職代行サービス
実は、退職代行サービスはめちゃくちゃ数が多いカオスな世界です。
以下の外部記事からの引用になりますが、「退職代行サービスカオスマップ」というものが作成されており、その数も示されています。
国内の業者を全て合計すると、約100社以上あります。
これだけの数がある退職代行サービスの中でどれを選ぶか、といったら、正直迷いどころかと思います。
そこで、「値段が安い・24時間対応・法令遵守」ということにフォーカスし、組合の提供サービス・一般企業の提供サービスで、2つを紹介します。
退職代行ガーディアン
退職代行ガーディアンは、労働者のために運営されている組織「合同労働組合」が提供する、簡単で確実に退職手続きを進めてくれるサービスです。
特徴
大きな特徴は、本サービス提供元が合同労働組合という点です。
ガーディアンは違法じゃないの？
ガーディアンは労働組合法に基づき東京都労働委員会に認証されている法人格を有する法適合組合が運営するサービスです。よって、憲法および労働組合法の保護を受け、労働者のための代理/交渉が可能となっているので違法ではありません。
もし所属している会社がブラック企業の場合、この団体交渉が有利にはたらきます。
「有給休暇が残っているから消化したい」など、会社と交渉したいことがある場合、一般企業が代理で行うことは違法行為となります。
しかし、本サービスは違法でないと明確にされているため、安心して交渉を依頼することができます。
費用が一律29,800円
本サービスは正社員・アルバイト・パート問わず一律29,800円、追加料金無しで利用できます。
これは、のちに紹介する2サービスと同水準の価格なので、サービス品質の高さから見て、この価格はコストパフォーマンスがかなり高いです。
評価
数少ない組合経営のサービスであり、なおかつ低価格・24時間体制と、数ある退職代行サービスの中で最も優良なサービスと思われます。
HSPの方は、退職に伴う有給消化など、自分の都合について直接交渉することには抵抗を感じるかもしれません(私も有給については恐る恐る交渉していました)。
この点を安心して依頼できる点では、大きなメリットになると思われます。
気になった方は、ぜひLINE・電話で無料相談されることをおすすめします！
退職代行Jobs
退職代行Jobsは、適正適法な業務を行うための指導をしている顧問弁護士が監修する、株式会社アイリスが経営する退職代行サービスです。
特徴
大きな特徴は、本サービスが顧問弁護士の監修のもとで経営されている点です。
一般企業によるサービスのため、こちらの顧問弁護士の方は代行業務を行うことはできませんが、申込みをされることで、無料心理カウンセリングの特典が付いてきます。
また、申込みをされなくても、LINEの友達登録をされた方には以下の特典がプレゼントされます。
- 顧問弁護士監修 退職届テンプレート
- 業務引継書テンプレート
- 顧問弁護士 西前啓子が贈る 次の人生を手に入れるWebセミナー
- 転職・求人サイト一覧
費用が一律29,800円
本サービスは正社員・アルバイト・パート問わず一律29,800円、追加料金無しで利用できます。
先に紹介しました「退職代行ガーディアン」と同価格であり、この価格が業界の基準と言えそうです。
評価
弁護士へ依頼すると、莫大な費用がかかり、対応可能な日時も限られてしまうことと思われます。
本サービスは、あえて、弁護士事務所の事業としないことで、低価格、24時間対応などを実現したサービスといえます。
どうしても弁護士に依頼したいけど、お金がかかるなぁ…
このような場合に、本サービスを利用されることをおすすめします。
ただし、一般企業によるサービスのため、顧問弁護士の方が代行・交渉を行うことはできませんので、その点にご注意ください！
もし会社との法律交渉が必要となる場合は、弁護士や法テラス・組合に相談しましょう。
まとめ
以上から、退職代行サービスを選ぶ際には、「値段が安い・24時間対応・法令遵守」に加えて、「交渉」が認められているかどうかがポイントとなります。
有給休暇に関する交渉など、自分では、あまりやりたくないことをお願いすることができます。
さらに、もし、本人は退職したつもりでも、会社側が退職に応じていなかった場合、退職者はバックレで懲戒解雇の扱いとなり、損害賠償請求訴訟の被告になる可能性があります。
一般企業を利用する際には、この点に関して配慮があるかどうかを確認されることをおすすめします。
以上から、私個人の見解として、一般企業・組合・弁護士から退職代行サービスを選ぶ場合には、組合を利用するのが一番いいと考えます。
おわりに
以上、数ある退職代行サービスの中で、信頼できる退職代行サービス3つを紹介しました。
HSPの方にとって、退職するかどうかに加え、退職代行サービスを利用するかどうかは、かなり悩まれるポイントになると思われます。
上記の退職代行サービスの特徴をご確認の上、どうしても交渉などに苦痛を感じる場合には、ぜひ利用されることをおすすめします。
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